30代未経験から業界を変えるとき、スクール卒業後の案件紹介でつまずく理由

スクール卒業後、案件がないという落とし穴

スクール選びに時間をかけて良い講座を見つけても、卒業後に仕事の依頼がなければ、学んだスキルは生かせない。転職であれば就職支援が整っている講座が多いが、独立志向の人向けのサポートは限定的だ。スクールと案件紹介サービスの役割は異なるため、どちらか一方だけに頼ると、スキルはあるのに仕事がない状態に陥る。

スクール側は学習環境と技術習得に注力し、実務案件の供給までを保証しない講座も多い。一方、案件紹介サービスは既に仕事を紹介できる立場にある人向けの仕組みになっていることが多く、未経験や実績がない人からの登録を制限したり、登録後も案件の紹介が限定的だったりする。その間のギャップを埋める準備がないと、卒業から最初の案件受注まで数ヶ月の空白期間が生まれる。

スクールと案件紹介サービスの相性を確認する

スクールを選ぶ段階で、卒業生向けの案件紹介制度があるかを調べる必要がある。あるなら、その制度の内容を詳しく聞く。「案件紹介あり」という説明だけでなく、実際に卒業生がどの程度の頻度で案件を受け取れるのか、案件の単価や難度の水準はどうか、紹介されない期間があるかなどを確認する。スクール側の紹介が限定的なら、外部の案件紹介サービスの登録基準を先に調べておき、卒業までにその条件を満たすかどうかを見定めておく。

スクール卒業直後に外部のサービスに登録しても、実績や評価がなければ案件が来ない仕組みになっていることが多い。その場合、スクール経由の案件紹介で最初の実績を積み、その実績を基に外部サービスからの案件獲得につなげるという流れになる。スクール選びの時点で、この流れが想定できるかどうかを判断する。

案件紹介サービスの登録要件と実態を調べる

案件紹介サービスには、登録時に最低限の実績や資格が必要なところがある。「フリーランス実務経験2年以上」「過去5件以上のポートフォリオ」といった条件だ。スクール卒業直後の人がこの条件を満たさない場合、登録そのものができない。その場合の選択肢は、スクール経由の案件で初期実績を作るか、別の紹介サービスに登録するかのいずれかになる。

スクール卒業生に対応した案件紹介サービスもあり、実績がなくても登録できるものがある。ただし、紹介される案件の単価が低めに設定されていたり、紹介数が限られていたりすることもある。独立初期段階では、単価の低さより案件の安定供給を優先するか、単価を重視して営業負荷を増やすか、どちらかのバランスを決めておく必要がある。

スクール卒業時点でどの案件紹介に登録できるか事前確認する

スクール選びと並行して、候補となる案件紹介サービスの登録要件を調べ、卒業時点で登録可能かどうかを確認しておく。条件に実績が必要なら、スクール在学中のプロジェクトで実績を作れるかどうかも見ておく。スクール側がポートフォリオ作成の支援をしているなら、その成果物が外部の案件紹介サービスの登録基準を満たすレベルに達するかも重要だ。

複数の案件紹介サービスの登録要件を比較し、スクール卒業後すぐに登録可能な選択肢を2〜3つ確保しておくと、初期の営業リスクが下がる。1つのサービスからの案件が途絶えても、別のサービスから受け取れる環境を作ることで、独立初期の収入の不安定性が軽減される。